いま話題の改元。必ず大不況が来る。その科学的根拠と、そのもっと奥にある日本古来の「禁避」を発見
(2017年9月17日に更新しました。)
こんにちは
meiji150です。
平成２８年（2016年）８月
天皇陛下が生前ご退位の意向を
表明されました。
その理由というのが
もとよりご高齢のことも
ありましょうが
それとともに
昭和から平成に改元された当時の
社会の停滞が
再現されることを懸念されて
のことで
生前の改元であれば、
そういうことも起きにくかろうという
国民のことを最優先にお考えになった
陛下ならではの貴いご聖断と
感服の限りであります。
ところで、このブログのメインテーマは
「歴史は繰り返される」であります。
今回は改元と経済への影響
についてです。
明治という時代の激変期は別として
大正、昭和、平成に時代が移ったとき
景気はどのように動いたか？
順を追って見ていきましょう。
まず、大正時代ですが
第1次世界大戦が遠くヨーロッパで戦われ
漁夫の利で
日本は大戦景気に沸きかえりました。
しかし、それもつかの間
ヨーロッパに平和が戻り
産業が復興すると
日本の製品が売れなくなり
戦後恐慌に陥ります。
これは大正9年（1920年）のことです。
次に昭和時代です。
これは昭和になるとすぐ
昭和2年恐慌に襲われます。
その後、昭和6年（1931年）の
満州事変のころから
軍需中心の景気回復が起こります。
さらに、平成時代です。
昭和時代に、産業構造の転換を
いち早く終えた日本は
国内の過剰流動性
（行き場のない資金ジャブジャブ現象）
により
バブルの時代に入りました。
一方、中曽根康弘安定政権のもとで
電電、専売の民営化など
各種改革が断行され
平成に改元されたころには
日本経済は好景気に
沸きかえっていました。
しかし、改元直後の
平成2年（1990年）
株価バブルがまず弾け
次いで平成５年 (1993年地価も下落して
バブル好景気は文字通り
泡のごとく弾けてしまいます。
その後、何事もなかったように、
日本経済は自立回復していくのですが
平成７年（1995年）
阪神･淡路大震災が発生し
その痛手がまだ癒えないのに
登場した橋本龍太郎内閣が、
何を血迷ったか
1997年(平成９年)、
消費税を３％から５％に増税し
経済を底なし沼にひきこみます。
こうしてみると
共通しているのは改元直後は
好景気であっても
その後、ひどい恐慌または不況
に陥るというモデルです。
しかし恐慌ということばは
見た目も恐ろしいですね。
恐慌と不況の違いは規模の違いでなく
タイミングの違いによるものです。
不況が、景気循環サイクルによる
好不況の波により起こるものである
のに対し
恐慌は景気拡大局面で
戦争などの大事件を引き金に
突如、景気が後退するものです。
さて、平成30年（2018年）の年末を終え
新元号に変る2019年1月ですが
最初のうちは
オリンピック需要や
消費税増税の駆け込み需要で
好況に沸くでしょう。
しかし、2019年10月の
消費税10％に増税
2020年7月の東京オリンピック
閉幕後は
ひどい反動不況が
押し寄せることでしょう。
また。景気循環の波も、
間違いなく後退局面
を迎えていることでしょう。
間違いなく《新元号》2年は
不況になっていることでしょう。
昭和２年、平成２年、《新元号》2年
とぞろ目であり、
実に奇妙は符号の一致ですが
“２”という数字は
古来、人間関係の協和を
大切にする日本では
忌み嫌う傾向にあります。
これは巷間いわれるように
｢水と油｣、｢白と黒｣などの
相容れない２つのものが対立する
諍いをする、というところから
出てきたものであり、
日本では、祝儀ごとには
絶対使わない数字ですね。
今から、マクロでも、ミクロでも
対策が必要です。
マクロでは、早期に新たな有効需要喚起
の種まきをするべきでしょう。
ミクロでは、ハイリスクの資産を移転し
安全性向上を図るべきです。
では、また次回。
